一般社団法人日本実践学術総合会議
我が国には、学術界を唯一代表する日本学術会議が存在します。しかし、純粋な学術団体を統率する独立行政法人で実務界を代表するカンファレンスはありません。そこで、実務と学術を連携したカンファレンスが必要と考え同会議が設立されました。当協会も加盟しています。
一般社団法人日本臨床医学情報系連合学会
この法人は、経営系学会と医療系学会の連合体である日本臨床医学情報系連合学会（学術部門）の応用部門として設立された法人です。他に類を見ない学術団体の応用団体で、事業対象も広範囲にわたり臨床医学情報とうい分野を超えた事業分野を担当します。
日本保健学会
我が国の保健学は医学と比べると遅れています。また、医学博士=博士（医学）は多いのですが保健学博士=博士（保健学）は少ないのです。我が国の特別な医療資格として保健師がありますが、十分に機能していない感があります。そこで、医療費44兆円を超えた状況にかんがみて、保健システムを普及し我が国の健康寿命を延すことと医療費の削減を目指して保健学の学問体系の確立をしたいと考えます。
日本保健医療学会
世界の保健医療の多くの問題は未だに感染症だと思います。しかし、我が国は、メタボリックシンドロームが問題になってから久しいのですが、未だに対策が打たれずに問題視されていると思います。このメタボリックシンドロームの対策研究に力を入れるべく活動を展開しています。
日本消費者企業連絡会議
日本消費者企業連絡会議は、他に類のない組織です。消費者と企業は対立構造の中で歩んできた歴史があります。それは、消費者運動を政治的に利用したりイデオロギーに翻弄された時代でもありました。しかし、消費者と企業は情報の交換を行い未来の人類のために今何ができるかを考え消費者運動を展開しなければなりません。現在の地球環境のみではなく未来の人類のために今、何ができるかが重要と考えます。そのためには便利さのみを追求するのではなく我慢も重要なことだと思います。企業は利益追求が目的ですが、環境を無視して、未来を無視して現在の利益追求を行えば企業そのものの存立が危うくなります。消費者と企業は情報交換しながら未来の人類のために今何ができるかを考え行動しなければなりません。もう、消費者と企業の対立は終わったと認識することが重要と考えます。